スタッフブログ

スタッフブログ

  • ホーム
  • ブログ一覧
文字サイズ
小
中
大

「低栄養」が引き起こす問題とは

2016年04月01日(金)16:12

「低栄養」が引き起こす問題とは・・・ 高齢者に多く見られる「低栄養」を介護の現場から改善!   健康のためには、栄養バランスよく、適量の食事を摂ることが大切です。しかし、噛む力や飲む込む力が弱くなると、食べることが億劫になったり、食べるものが偏ったりして、栄養状態が悪くなりがちです。また、食事制限のある方はきちんとした栄養素量を調整する必要がありますが、十分に守れていないケースもあるようです。 なぜ栄養バランスの管理が重要なのでしょうか?それは、「低栄養状態」は様々な病気の起点になりやすいからです。低栄養になると、免疫力が低下して病気にかかりやすくなり、歩行が困難になるなど、介護が必要な状態にもつながります。 さらに、低栄養は「サルコペニア」という、進行性および全身性の骨格筋量および骨格筋力の低下を特徴とする症候群を招くリスクも孕んでいます。サルコペニアの具体的な症状は、活力低下、筋力低下・身体機能低下を引き起こし、活動の程度や消費エネルギー量の減少、食欲低下から、さらに栄養不良の状態を促進させる「フレイルティサイクル」に陥ってしまうとされています。 フレイルティとは、健康障害に対する脆弱性が増加している状態、すなわち健康障害に陥りやすい状態を指し、低栄養→サルコペニア→低栄養(より悪化した状態)→…という負の循環が繰り返されてしまうのです。しかも、これはご本人だけに留まる問題ではありません。 このサイクルは健康状態の悪化だけでなく、要介護度の悪化にもつながりやすいため、ご家族や関係者にも大きな負荷がかかる可能性があります。

詳細を見る

満開

2016年03月31日(木)09:57

桜が一気に咲きました。 後野周辺を皆さんと一緒にお散歩。 ピンク色に染まった景色に自然と笑顔がこぼれます。 子どもの頃に兄弟と走り回った野原 家族のために作ったお花見弁当 ご主人とデートした散歩道… それぞれの思い出と共に満開の花を眺めました。

詳細を見る

内覧会チラシ

2016年03月22日(火)16:24

「有料老人はーむ なごみのさと春日西」の完成が近づいてまいりました。 4月23日(土)〜4月30日(土)間で『優先内覧会』を開催いたします。 当日は、JYOYSOUNDの介護カラオケの実演、介護機器等の展示、モデルルーム、館内の内覧を予定しております。 また、お土産も用意しておりますのでご興味のある方はご来場ください。 なお、時間は 10:00〜 13:00〜 15:00〜 でご案内いたします。 

詳細を見る

春日西 建物全景

2016年03月18日(金)12:41

なごみのさと春日西 全景です 北面 東面 西面 南面

詳細を見る

人生のベテラン

2016年03月10日(木)09:48

90代とは思えぬお元気さのAさん ラジオ体操は小さな動作も手を抜かず 踏み台昇降運動では 横で昇り降りする私の方が息が上がってしまうほど。 先日は「水彩は久しぶり。大丈夫かしら」と言いながら サラサラと筆を走らせて 素敵な桜のある風景を描いてくれました。 お話も大変上手で 世界を旅した話、大好きな絵の話、本の話・・・ 話題は尽きません。 新しく入居された方にもすすんで話しかけ 緊張を解いてくださる配慮もあり、それがとても自然で やはり人生のベテランです。 「良い表情は運が開けるのよ。むすっとしていてはダメね」 生き生きとした表情のAさんにたくさんのことを教えて頂いています。

詳細を見る

春のお誕生日

2016年03月04日(金)09:45

畑に咲いた菜の花。 もう種が… 誕生日ケーキが出来ました。 みなさんの会話もすすみます。 今年1年も健康で ハッピーバースデイ! 苺も可愛らしく パティシエ大活躍です。

詳細を見る

建物の定期点検・報告制度、安全確保へ6月から介護施設でも義務化

2016年02月25日(木)17:12

建物の定期点検・報告制度、安全確保へ6月から介護施設でも義務化 [ 2016-02-25 ] 厚生労働省が17日に出した「介護保険最新情報vol.515」は、建物の安全性を担保するために設けられている建築基準法の「定期報告制度」について、今年6月に実施される見直しを周知する内容だ。国土交通省がルールを改め、宿泊の機能を持つ介護施設・事業所の一部が対象として明確に位置付けられるほか、防火設備のチェックが新たに求められるようになる。国土交通省の担当者は、「高齢者施設で火災が相次いだことも踏まえた対応です。被害をできるだけ防ぐためにも、ぜひ前向きに協力していただければ」と呼びかけている。 建築基準法の「定期報告制度」は、建物やその換気・給排水設備、エレベーター、エスカレーターなどの状態を定期的に点検し、必要に応じて修繕してもらうための仕組み。経年劣化による危険などを見つけ出し、利用者の安全の確保につなげることが目的だ。 対象は主に、多くの人が集まる映画館や劇場、ホテル、百貨店、病院、図書館、飲食店などで、自治体がそれぞれの判断で指定する。指定された場合、1級・2級建築士など決められた専門職に建物や設備を詳しく調査してもらい、その結果を自治体へ報告しなければならない。 3階建て以上、地下のある施設などが対象 この制度の対象と範囲が今年6月から変わる。国交省の担当者にポイントを聞くと、「これまでの規定では、対象とする建物や昇降機などを各自治体が任意で定めるようになっていましたが、不特定多数の人が利用する建物など安全性の確認を特に徹底すべきものについては、一律で定期報告をしてもらうように法令で定めました。また、防火設備の点検・報告も新たに追加して求めることにしています」と説明した。この「安全性の確認を特に徹底すべき建物」のなかに、「就寝用福祉施設」が含まれることになったという。 「介護保険最新情報」には、「就寝用福祉施設」の具体的な類型があげられている。病院や診療所、特養に加えて、サ付き住宅や有料老人ホーム、グループホーム、宿泊サービスを提供するデイサービス、小規模多機能などが列挙された(記事最後に詳細)。ただし条件がある。 ●3階建て以上、または3階以上の階にある ●2階の床面積が300平方メートル以上 ●地階がある のどれかにあてはまるものとされた。このほか、各自治体が独自の判断で指定することも可能とされているため、これらに該当しなくても対象となる可能性はある。エレベーターやエスカレーターについては、住戸内に限定して使用される個人のものなど一部の例外を除いて、すべて点検・報告することが法令で全国一律の決まりとなる(建物が対象外でも)。 報告の頻度は自治体が設定 防火設備の点検・報告は、上記の要件に該当する施設・事業所に義務付けられる。ただし、広さの基準は「床面積が200平方メートル以上」。より多くの建物が含まれるように設定された。 報告を行う頻度とタイミングは地域によって異なってくる。建物自体の場合は半年から3年の間で、防火設備やエレベーターの場合は半年から1年の間で、自治体がそれぞれ決められることになった。専門職に調査を頼む費用は、施設・事業所側で負担しなければならない。国交省の担当者は、「自分の施設が該当するかどうか、いつ点検・報告をすればいいのかなど、わからないことは市町村の建築部局まで問い合わせてください」としている。 「就寝用福祉施設」に該当する類型(介護保険最新情報より抜粋) サービス付き高齢者向け住宅、認知症高齢者グループホーム、障害者グループホーム、助産施設、乳児院、障害児入所施設、助産所、盲導犬訓練施設、救護施設、更生施設、老人短期入所施設、老人デイサービスセンター(宿泊サービスを提供するものに限る)、小規模多機能型居宅介護の事業所、看護小規模多機能型居宅介護の事業所、養護老人ホーム、特別養護老人ホーム、軽費老人ホーム、有料老人ホーム、母子保健施設、障害者支援施設、福祉ホーム 等 ■出典:ケアマネドットコム http://www.care-mane.com/

詳細を見る

梅見に行ってきました

2016年02月24日(水)09:33

あっという間に2月も終ろうとしています。 今日は裏の畑まで梅見に行って来ました。 午前と午後に分けてみんなでお出かけです。 出発はいつも大賑わい。 スタッフ:「では、行きましょう!」 入居者さま:「よかよか、私は留守番しとくけん、行ってきんしゃい」 スタッフ:「・・・」 どうにかこうにか、全員で梅を見ることができました。 外気にふれて疲れてしまったのか ホームに帰るとみなさんソファでウトウト… 気持ち良さそうでした。 おやつはぼた餅を作って食べました。 自分の分は自分で丸めます。 みなさん、上手にふんわりと丸めていました。

詳細を見る

高齢者虐待の防止体制の整備

2016年02月23日(火)17:07

高齢者]高齢者虐待の防止体制の整備を都道府県知事あてに通知 [ 2016-02-22 ] 厚生労働省は2月19日付で、都道府県知事あてに通知を発出し、高齢者を虐待する事案の再発防止や、原因の分析と未然防止策の検証、そして、虐待防止に向けた体制整備などを呼びかけた。   具体的には、厚労省が2月5日に公表した、2014年度における高齢者虐待の調査結果(高齢者虐待の防止、高齢者の養護者に対する支援等に関する法律にもとづく対応状況などに関する調査)を受けて、対応の強化を求めている。 この調査結果によると、養介護施設従事者などによる虐待の「相談・通報」件数は1,120件、「虐待判断」件数は300件と、前2013年度から大幅に増加し、また、養護者による虐待の「相談・通報」件数は2万5,791件、「虐待判断」件数は1万5,739件と、前年度からやや増加し、減少傾向には至っていないという。   そのため、この通知は要点として、次の事項などをあげている。 ●高齢者虐待防止における基本的事項(市町村などの体制整備、高齢者権利擁護等推進事業の活用)。 ●高齢者虐待の未然防止および早期発見(養介護施設従事者などへの研修、介護保険サービスの適切な活用など)。 ●初期段階における迅速かつ適切な対応(あいまいな情報をできるだけ数値化して確認することで、相談・通報の受理から事実確認開始までの時間を短縮)。

詳細を見る

介護離職ゼロへ

2016年02月22日(月)16:56

[社会保障]介護離職ゼロへ 50万人分の施設整備や返済免除奨学金 [ 2016-01-26 ] 安倍晋三首相は1月22日、衆議院および参議院の本会議で施政方針演説を行った。   安倍首相は「『介護離職ゼロ』、『希望出生率1.8』という2つの的を射抜くためにも、安定的な基盤の上に『戦後最大のGDP600兆円』というもう1つの的を掲げ、新しい『3本の矢』を放つ」と政権の方針を示した。   また、1億総活躍への挑戦の目標のもと、介護について、「『介護離職ゼロ』という明確な目標を掲げ、現役世代の『安心』も確保する社会保障制度へと改革を進めていく」と約束した。 具体的には、特別養護老人ホームやサ高住など多様な介護の受け皿を2020年代初頭までに50万人分整備するとした。また、今後25万人の介護人材を確保するため、介護福祉士を志す学生を対象とした返済免除の奨学金制度の充実や再就職準備金の支給をする。他にも仕事と介護が両立できるよう、介護休業中の給付を40%から67%に引き上げ、介護休業の分割取得や所定外労働の免除、短時間勤務などを可能にすると述べた。   さらに、「希望出生率1.8」の実現に関して安倍首相は、「1億総活躍の最も根源的な課題は、人口減少問題に立ち向かうこと」と意欲を見せた。子育て世代包括支援センターの全国展開や病児保育の充実を促進。2017度末までに合計で50万人分の保育の受け皿を整備し、保育士を9万人確保することで「待機児童ゼロ」を実現すると述べた。   経済政策については、最低賃金1,000円を目指し、年率3%をめどに引き上げるとしている。また日本を「世界で最もイノベーションに適した国」としていくと決意を述べ、研究開発法人や大学での優秀な人材の確保や積極的な産学連携を促すとした。

詳細を見る

外国人介護福祉士についての施策を協議

2016年02月19日(金)16:55

外国人介護福祉士についての施策を協議 厚労省の検討会 [ 2016-01-27 ] 介護問題解消の鍵を握る外国人労働者 厚生労働省は21日、「外国人介護人材受入れの在り方に関する検討会」を開き、人手不足が叫ばれる介護業界への外国人労働者受け入れについて、EPA(経済連携協定)の枠組みをより有効に活用していくための方策などが話し合われた。 この会議の中で厚労省が示した方針では、今年度中に外国人労働者の受け入れ可能施設の拡大や、外国人が資格を取得した後に働ける環境の整備などを俎上に載せたルール見直しを検討していくとした 政府は外国人労働者が国内でできるだけ長く活躍することができるよう、法規制などの緩和を軸に、生活支援の施策も充実させていく構えを見せている。 外国人介護福祉士を取り巻く環境 EPAにもとづく外国人受け入れは2008年から始まっているが、これまでの7年間で累計2,106人が、フィリピン、インドネシア、ベトナムのアジア3ヵ国から訪れ、日本の介護福祉士を目指す流れが定着してきている。 EPAで来日した外国人は、4年以内に国家試験に合格することができれば引き続いて滞在が認められ、国内の介護施設に労働者として受け入れられることになる。 また現在外国人の介護福祉士が携われる職務は「同じ敷地で一体的に運営されるデイサービス」に限定されており、訪問サービスや介護付き有料老人ホームへの対象拡大については、「日本の高齢者の生活習慣に対する理解が必要」などという慎重論が根強い。

詳細を見る

高齢者・障害者らの住まいの施策を情報発信

2016年02月18日(木)16:51

[高齢者]高齢者・障害者らの住まいの施策を情報発信  全国サミット [ 2016-01-29 ] 厚生労働省と国土交通省は1月25日、「居住支援全国サミット」を開催し、居住や福祉に関する施策や各地の居住支援協議会の先進的な取り組みなどの情報を提供した。 高齢者住まいの現状に関して、厚労省は65歳以上高齢者3,168万人のうち、9割以上の3,074万人は在宅であり、要介護認定者も566万人のうち、8割超の472万人が在宅(在宅介護利用者)と説明。2025年に向けて「認知症高齢者の日常生活自立度II」以上の高齢者が増加して、世帯主が65歳以上の単独世帯・夫婦のみの世帯が増加する見通しを示した。   また、2014年の高齢者向け住まいの施設別定員も示し、第1位は特養老人ホーム(介護老人福祉施設)で53万8,900人、第2位は有料老人ホームで38万7,666人と前年(2013年)までの3位から初めて2位になった。第3位は老健施設(介護老人保健施設)で35万2,300人と数は大きく増えていなかった。   また、厚労省は整備の進むサ高住に関して、登録基準は床面積25平方メートル以上で、バリアフリーであり、サービスとして少なくとも安否確認・生活相談サービスを提供していることが必要と説明。 さらに、国交省はサ高住整備支援のためスマートウェルネス住宅等推進事業による補助を実施し、(1)地域の高齢者住宅の必要量確保、(2)交通公共機関へのアクセス、(3)医療・介護施設との連携、(4)まちづくりとの整合―について、市区町村から意見聴取して支障がないことを要件化すると説明した。   他方、長期入院精神障害者の地域移行に向けた居住確保に関して、厚労省は障害福祉サービスの住まいとしてグループホーム、高齢者向けとして特養老人ホーム・養護老人ホームなどのほか、一般住宅の活用を考えていると説明。公営住宅の活用を促進し、空室・空き家の有効活用や保証人の確保、緊急時の対応推進などに取り組むとしている。

詳細を見る

軽度認知症のケア

2016年02月17日(水)21:53

認知症の症状はゆっくりと進行していきます。 特にアルツハイマー型の方は、認知症であるのかないのか判断がつきにくい時期、軽度認知症障害(MCI)の時に適切なケアを続ければ、効果が大きいことが分かっています。 ただ、軽度認知症障害(MCI)の場合は、介護認定がおりるかおりないかの時期でもあり、ディケアを利用できない人もいます。 介護認定なしで使えるMCI向けの訓練施設も、そう多くはありません。 MCIに良い訓練方法として、指の運動や動きながら頭を動かす方法等、TVで放送されていましたが、一体、どこへ行けば、そんなケアが受けられるのでしょう。 ウォーキングする老夫婦 筑波大学付属病院のMCI予防ケアとは 2013年4月に、筑波大学付属病院の中で、軽度認知障害(MCI)の人の対象で、ディケアが開始されたニュースがありました。 同病院の物忘れ外来に通院するMCIの方達を、対象に、芸術活動と運動活動の2種類のメニューに基づいて行われます。 芸術活動では、認知症ケアに使われる回想法や、認知症予防のためのゲーム等。 運動活動では、ストレッチ、筋力トレーニング、リラクゼーション、レクリエーションなどを行うそうです。 デイケアは、9時から15時まで、途中昼食時間1時間が入ります。 他にも、MCIの為のディケア、ディサービスを調べてみましたが、そう数はありません。 食事をつくる老夫婦 認知症の早期発見、ケアは言われているものの・・・ 認知症の早期発見、早期ケアは、3年以上も前から言われていることでありながら、全くの理論だけが先走りしているとしか思えません。 実際、3年前に、母が倒れる少し前に物忘れ外来に行き、診断を受けましたが、軽い認知症ですと言う診断を下されました。 その際、医師が、『ディサービスとか使ってみたらいかがですか?』と、まるで他人事のような回答です。 『えっ、だって、物忘れ外来って、病院の看板にはあるのにどうしたいいのか具体的なことは無いのぉ〜』と思ったものです。 その後、数ヵ月後に母は倒れてしまいました。 初期対応が大事でも何をするべきか、良く分からないのです。 その後、厚生労働省から平成22年時点で、MCI(正常でないけど認知症でもない)有病者数が、約380万人という推定値がでました。 そのうち、全てが認知症になるとは限らないものの、この段階で適切なケアを行えば、介護予算を削ることが可能になるようです。 厚生労働省は、認知症施策推進5カ年計画(オレンジプラン)を、平成25年度から29年度まで儲けて、現在行われているようです。 オレンジプランに、MCIのこと盛り込まれているのでしょうか? 認知症にとって良い予防方法は、NHKをはじめ多くのメディアで紹介されています。 ただ、体系だてて実施してくれる施設や機関が身近にないだけです。 子どもとテレビを見るおじいちゃん 簡単にできる軽度認知障害の予防策・治療法 軽度認知症障害(MCI)の方に、とりいれたらどうかと思う対策を思いつきました。 インターネットのyoutubeです。 これは、個人がyutubeに登録することにより、自分で撮影した動画を自由に投稿でき、無料で見ることができるサイトです。 パソコンをするおじいちゃん 権威ある方とか有名でなくても、実体験のある方の方が、格段と役立つことは往々にしてあるものだって思いませんか? その中で、脳トレに役立ちそうな動画がいくつか見つかりましたので、紹介します。 みんなで楽しく脳トレ 指を動かすことは、脳を刺激します。 シンプルな動画ですので、いくつか覚えておいて、病院等の待合室で隣の人と教えあっても面白いかもしれません。 100歳までボケない手指体操 抗老化対策の書籍を沢山書いている、白澤卓二氏が監修した『100歳までボケない手指体操』の内容です。 主婦と生活社から発売されています。 脳の中の血流を増加させる手指体操となっています。 自宅で簡単にできる運動療法 ―猗運動、腰・上半身編 足の運動、振り付け編 いずれも、認知症というより、運度機能の老化防止といったところかもしれません。 脳トレの無料ゲームのワウゲームのサイト 脳トレゲームを、マウスを使ってTVゲームをやるような感覚でできます。 まだまだ、探せば沢山あります。 タブレットやスマホが出回って、コンピューターの操作性も楽になっていますので、高齢者がパソコンを持ってもらえれば、そう難しくは無いはずです。 軽度認知障害も、ITで予防するのも悪くは無いかもしれません。

詳細を見る

コグニサイズが軽度認知症を救う

2016年02月16日(火)22:03

運動しながら考えることで脳内ネットワークを活性化させる 国立長寿医療研究センターが開発した、軽度認知症予防(MCI)のコグニサイズが注目されています。 神奈川県南足柄市の公民館で取り入れられているのを朝日新聞に、名古屋市のコナミスポーツクラブで行われていることが読売新聞に掲載されていました。 ランニングする高齢者 『認知症には運動がいい』は周知のこと アルツハイマーを含め認知症予防には、運動が良いことが周知のとおりです。 埼玉県立大学保健医療福祉学部の研究結果によると、高齢者1740名を対象に6年間の追跡調査をしたところ、158名が認知症を発症しました。 認知症になった人とならなかった人を比較してみると、週3回以上運動に参加した高齢者は、参加頻度の少ない高齢者に比べて34%も、認知症と診断された人数が少ないことがわかったそうです。 他の研究機関でも同じような結果が出ています。 コグニサイズは、運動をしながら頭を使うことを組み合わせたものです。 手や足を動かすことと、簡単な計算をするといった思考することを、同時に同程度の力を配分させながら行うことで、脳を刺激して認知機能の衰えを防ぎます。 コグニサイズは、上手になることを目標とするのではありません。 人は同じ行動を繰り返すと、慣れてしまいます。 ちょっと、キツイ、上手にできないくらいの課題を次々にこなして、脳を活性化していくそうです。 コグニサイズの具体的な運動は、国立長寿医療研究センターが作成したパンフレットに記載してありますが、最初は簡単なものをはじめ、次々に動作を複雑にしていくというものです。 脳内ネットワークの活性化がめざすところ 脳に一度記憶されて脳神経ネットワークが作られると、脳の働きが弱まります。 コグニサイズは、新しい脳細胞と神経ネットワークが生まれる仕組みを、『体操+思考』で擬似的に作っていると言うことなのだと解釈しました。 なるほど。。。 学者の考えることは、理論整然としています。 コグニサイズの内容は、『1から数を数えながら3の倍数で手をたたく』 ⇒ 『足を交互に横にステップを踏みながら、3の倍数で拍手』 といった体操が、紹介されています。 語源は、認知(cognition)+運動(exercise)です。 コグニサイズの本『新開発!国立長寿研の4色あしぶみラダー: 認知症予防のための脳活性化運動コグニサイズ入門 』とか、島田裕之さんの動画『YouTube』も見られるので、自宅で一人でも開始することができます。 軽度認知症(MCI)※1の原点に返って考えてみると ただどうでしょう? 軽度認知障害が疑われる時のお年寄りの状態は、ゴミ屋敷になっていたり、入浴を面倒がったり、人と会いたがらず、伏せがちな生活の場合が大半です。 トイレさえも面倒くさいと考えるほどです。 そうでない人もいますが、得てして自らの力で新しいことを取り組もうとすることは無く、体操の順序さえ理解したり覚えたりすることが難しいはずです。 認知機能が衰えるから行動範囲が狭くなるのか、行動範囲が狭くなるから認知機能が衰えるのか、いずれなのかは不明ですが。 お年寄りは、大方、主体的な行動が少なくなります。 介護保険があれば、介護士に促されて手取り足とり繰り返し指導を受けます。 説明を受けながら習得もできるかもしれませんが、何十回も同じことを繰り返して説明しなくては、分からない場合がほとんどです。 一度聞いて直ぐにできるなら、軽度認知障害かもなんて、考えません。 軽度認知症(MCI)位では、要介護認定はされずに要支援ぐらいです。 要支援は、今回の介護報酬改定で、国からの援助は出ませんので、そうそう多くの人に面倒をかけ 認知症予防は手法ではなく、取り巻く環境だと思う また、コグニサイズが効果を出でいると言われているのは、施設で行われている場合です。 複数の人数で会話をしながら、楽しい雰囲気の中で行われていることが、結果に結び付いたのかもしれません。 周囲の人と会話を交わすことや、施設に通うために規則正しい生活を行ったから、施設まで行くのに運動をしたからといった理由もあります。 では、コグニサイズを行っている施設を探せばとなりますが、軽度認知症(MCI)に関する記事を書き始めてから、そういう施設はそれほど見つかることがないのです。 手法や予防技術を提示しただけでは、軽度認知症障害の予防も改善も無理だと判断します。 取り巻く環境が整っていなくては、駄目なのですよ。 体育館にくつ 今あるコミュニティを充分に活用する 個人的には、軽度認知症予防は、老人福祉センターや町内会に期待できないかって思います。 手芸や体操、絵画やハイキングなどのイベントを企画している老人福祉センターへの参加を、家族が促します。 イベント企画のパンフなどを、それとなく見せるのもいいかもしれません。 老人福祉センターでコグニサイズを取り入れてもらえれば、尚、いいでしょう。 『もしかして認知症かも』と疑わしい親や姑に、環境を変えてもらうための努力をしましょう。 そうして、将来介護する側にならないように子供やお嫁さんは、頑張るのが最善の策となります。 認知症の介護は辛いので、軽度認知症の予防は大切です。

詳細を見る

口腔機能維持管理加算

2016年02月15日(月)17:48

口腔機能維持管理加算について説明します。 口腔機能維持管理体制加算という加算をとっていることが前提の加算になります。 この二つの加算は介護保険施設での口腔ケアへの取り組みを介護報酬の面からも促進させるために設けられた加算であるので 二つを同時に算定することが条件の一つにもなっています。 で、この加算の内容ですが簡単に言えばーーー 「歯科衛生士による口腔ケアを週1回の割合で受けること」です。 簡単に言い過ぎたかもしれませんが、算定基準としては先ほどの口腔機能維持管理体制加算を算定している事と 歯科医師の指示を受けた歯科衛生士が入居者に対して月4回以上口腔ケアを行っていること としてあります。 月に4回なので、4日間連続しての4回でもよし。毎週1回ずつでもよし。ということですよね。 歯科医師の指示を受けて、というのでまあ4日連続ということはないでしょうが。 この加算によって専門的な口腔ケアを特別養護老人ホームなどの介護施設に居ながらにして受けることができるということになります。 ただ、この加算は月に110単位(1100円)にしかなりません。施設側としては体制加算と合わせて算定しても140単位/月にしかならず 仮に入居者100人の特養で全入居者に算定したとしても140単位×100で14000単位(140000円)にしかなりません。 常勤の歯科衛生士を雇ったとしたら当然こんな金額では足りません。 外部の歯科医師にお願いしたとしても大した収入にはならないと思います。 結局お国やお役人は介護、福祉の世界にお金をかけたくないのではないかと思ってしまいます。 話がそれましたが、高齢者にとって口腔ケアという見落としがちなポイントではあるので口腔ケアを促進することは非常に有効だということはまちがいないですね。

詳細を見る